人生の大きな選択としての「住まい」を考える
人生において、住まいの選択は三大支出の一つとされ、誰にとっても避けて通れない重要な決断です。「家を買うべきか、それとも賃貸で暮らすべきか」。これは永遠のテーマと言ってもよいでしょう。
そして、この議論を冷静に進めるためには、まず感情を離れ、数字を基準に考える姿勢が欠かせません。
もし、購入する住宅が将来にわたり資産価値を保ち、あるいは値上がりが期待できるのであれば、購入という選択は十分に合理的です。たとえば、三千万円で購入した家が十年後に五千万円で売れれば、住んでいた期間の家賃は実質無料で、二千万円の利益まで得られる計算になります。また、十年後に同額で売れたとしても、家賃を払わずに暮らしたのと同等の結果になります。
しかし、もし十年後に二千万円まで価値が下がったとすれば、差額の千万円は「十年間の家賃」を前払いしたのと同じことになり、必ずしも得とは言えません。そこに固定資産税や修繕費用などを加味すると、賃貸のほうが結果的に有利であった可能性もあります。
ここで必ず登場するのが、「家は売る前提で考えるべきではない」という意見です。
――ずっと住み続けるのだから関係ない。
――家は株のように売買するものではない。
――値下がりしても売らないのだから問題ない。
こうした考えを持つ方は少なくありません。しかし、残念ながらこうした前提では、住まいに関する経済的な実態を正確に捉えることができません。
なぜでしょうか。
理由の一つは、「簿記」という共通言語を持たないまま議論してしまうからです。
お金の流れや資産の状態は、感覚ではなく簿記の視点で整理することで初めて明確になります。実際、投資家の多くは「簿記が分からない人にはこの話は理解できない」と口を揃えます。
では、なぜ簿記の考え方が重要になるのでしょうか。
「売らない前提」の危うさ
家を一生売らない前提で考える方に、いくつかの問いを投げかけてみましょう。
- リストラなどで収入が途絶えたらどうしますか。
- 病気やけがで収入が下がった場合はどうしますか。
- 転勤などで家に住めなくなったとき、どう対処しますか。
- 家族の介護で住環境を変えざるを得なくなったらどうしますか。
- 仕事を続けられなくなったとき、住宅ローンはどうやって払い続けますか。
これらは決して特別な出来事ではありません。誰の人生にも起こり得る「現実」です。
しかし「自分は転勤がないから」「そんな事態は想定していないから」と答える方も多く、そこで議論が噛み合わなくなってしまいます。
賃貸と持ち家の「経済実態」はまったく違う
感覚では賃貸も持ち家も「毎月支払いがある」という点で似ています。しかし、簿記の視点で整理すると、両者は根本的に異なる存在です。
賃貸の場合、家賃を払えば現金が減るだけ。シンプルです。
一方、マイホームを購入した場合、仕訳は複雑になります。
- 家そのものの価値（住宅の資産）
- 土地の価値（資産）
- 住宅ローンという負債
- 毎年の減価償却
- 利息の支払い
- 修繕費
- 固定資産税
これらがすべて絡み合い、家計のバランスシートと損益計算書に影響を与えます。
ここで初めて、家は「資産なのか負債なのか」が数字として浮かび上がってくるのです。
たとえば、五千万円で買った家のリセールが三千万円、そして手元に二千万円の資産があった場合、純資産は二千万円減る計算になります。これは簿記上明確です。
もしその減少を了承したうえで購入するなら、それは「浪費」としての選択であり、何ら悪いことではありません。しかし、実態を理解せずして購入することは、後々の「思わぬ苦労」につながりかねません。
正しい理解が、あなたを守る
家を買うべきか、借りるべきか。その正解は人によって異なります。
ただ一つ言えるのは、「自分が何を選び、どのような状態になるのか」を理解していることが最も大切だということです。
簿記を学ぶと、家計管理の視点が一気に明瞭になります。
住まいだけでなく、車や家電といった大きな支出にも応用できます。
そして、自分にとっての「住まいの最適解」を落ち着いて見極める力が育まれます。
住まいは人生の土台を支える場所です。
だからこそ、感情だけでなく、数字の裏側にある経済実態を知ることで、より穏やかで確かな選択ができるようになります。
大切な未来のために、どうか丁寧に向き合っていただきたいと思います。